職場環境を改善するためには？調査・改善方法・事例を紹介

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職場環境改善のためのアンケート

生産性の向上や従業員のモチベーションを高めるためには、各職場の業務の実態を改善していく必要があります。職場環境を構成する要素には、①業務内容として業務の質、業務量、納期がどのように設定されているか、②業務のプロセスが最適になっているか③その業務がどのような位置づけで各従業員に与えられているか、④組織のメンバーが業務遂行の目的に向かって一丸となって協働できるような信頼関係が構築されているかなどが挙げられます。

また、これらの要素が複雑に絡み合って「職場の環境」として従業員に認識されているために、１つだけ改善を行ってもその実態を本質的に変えていくことが難しいケースも多くあります。

そこで有効なのが、eNPS℠¹調査を実施し、各従業員の職場を社内外の人にどの程度お勧めできると感じているかを把握することです。eNPS℠とは「Employee Net Promoter Score」の略で、従業員ロイヤルティ（職場に対する愛着・信頼の度合い）を数値化する指標です。

eNPS℠を使った調査では「あなたは現在の職場で働くことをどの程度他部署の従業員にすすめたいと思いますか？」という質問に対して、0〜10点で評価してもらいます。0〜6点を付けた人を「批判者」、7・8点を付けた人を「中立者」、9・10点を付けた人を「推奨者」と分類し、「推奨者」の割合（仮に50%）から「批判者」の割合（仮に30%）を引いた数値（50%-30%=20）がeNPS℠の数値となります。

また、0〜10点の評価と因果関係がある因子を特定するために、その評価の理由を回答してもらいます。こうして職場ごとのeNPS℠と負の因果関係にある要因を特定し、具体的な改善を進めていくことが必要になります。

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職場環境の改善方法

eNPS℠と負の因果関係にある職場環境の要因を特定したら、具体的な改善を進めていきます。職場環境を構成する要素ごとに以下のような改善方法が考えられます。

業務内容

業務の負担感が大きく、eNPS℠にネガティブに寄与している場合には、個々人の業務量やスケジュールが適切に設定されているかを把握し、チーム内で業務の担当を柔軟に変更する他、無理な納期での業務が発生する原因をつきとめることが必要です。

業務のプロセス

複数のメンバーが連携して業務を行う場合に、業務の重複や相互のコミュニケーション不足によって業務プロセスが非効率な状態に陥っているケースが多いです。従来やっていた業務でも目的や理由が分からない業務は見直しを行い、部署全体で効率よく業務を進められるように業務改善を進めます。

業務アサイン

上司から業務をアサインされる際に、目的や背景、ゴールが明確になっていない場合は担当する従業員の疲弊感を増長することが多いです。個々人の役割の期待を明確にし、個人の成長につながるような業務のアサインを進めることで業務に集中して取り組むことができるようになります。

組織メンバーの信頼関係

従業員にとって一緒に働く人との信頼関係の良し悪しは、eNPS℠に大きく影響します。

直属の上司とのコミュニケーション不足を解消する他、同じチームの同僚と連携しやすい関係性を築くために、あえて業務とは離れたコミュニケーションをする機会を提供することも効果的です。

職場環境の改善事例

eNPS℠調査をもとに職場環境の改善を進めた事例を紹介します。

飲食業界

休暇の取りにくさや業務量の多さが、eNPS℠にネガティブな影響を与えていることを特定しました。管理職に対して休暇を取ることを奨励するような意識付けを行うほか、育成の支援を行いながら業務の権限をリーダー層以下にも広げ、リーダー層がゆとりをもって業務に取り組めるような環境づくりをすすめています。

IT企業

　営業部門でのeNPS℠で、トップダウンのマネジメントにより従業員個々人が自分の意見や行動の相談を管理職層に対してしにくい状況が常態化していることが明確になりました。そこで管理職層に対して、マネジメントスタイルの見直しを促す研修を実施する他、eNPS℠を組織運営の評価指標として位置づけチームの健全性を営業部全体でモニタリングしながら組織風土改革を推進しました。

メーカー

　eNPS℠調査から、長時間労働が従業員の不満の大きな要因になっていることが判明しました。さらに分析を進めた結果、報告業務や会議の時間が長く、結果的に個々人が担当業務を行う時間を十分に確保できていない実態を明らかにすることができました。そこで、報告資料のフォーマットを全社共通化し、同様の報告を複数回行うことが無いように整備をしたほか、会議運営のガイドラインを策定し、効率よく業務を進められるような意識改革を行いました。