従業員エンゲージメントを向上させるためには？世界的企業の成功事例を紹介

従業員エンゲージメント向上のポイント

従業員のエンゲージメントを向上させるポイントは、企業と従業員の関係性にあります。従業員エンゲージメントを単純に個人のやる気などの問題だと捉えるのは適切ではありません。従業員が組織の中で尊重または信頼され、能力をしっかり発揮できていることがとても重要であるため、従業員エンゲージメントは組織内の制度や文化に強く影響されるのです。

では、従業員エンゲージメントを高めて事業の成長に繋げている企業がどのような組織体制を取っているのか、事例をいくつか紹介します。

従業員エンゲージメントが高い企業の事例：シスコシステムズ

従業員エンゲージメントが高い企業の一つは、米国に本社を置くシスコシステムズです。シスコシステムズは世界トップのネットワーキングサービス会社ですが、これまで企業の合併や買収を幾度も繰り返すことで、統合的なサービスを顧客に提供することを可能にしてきました。

通常の合併や買収は、技術や製品だけではなく人材まで獲得することを目的として行われますが、新しい企業文化や方針になじめず辞めてしまう人も多いといわれています。そんな中、シスコシステムズの離職率はわずか8％に過ぎません。シリコンバレーの平均的な離職率は30％とされていることを考えると、これがどれだけ低い数字かわかるでしょう。

従業員エンゲージメントがこれほどまでに高い理由の一つは、綿密なコミュニケーションが行われていることです。買収後に社員がすぐに新しい環境になじめるように、買収目的や企業方針は事前にはっきりと伝えられています。オリエンテーションを実施するチームが社員によって作られたり、既存社員と新入社員の「バディ」制度があったりします。

また、従業員がやりがいを感じ最大限に能力を活かせるような体制を維持しています。中央集権的な意思決定システムではなく、案件ごとに4～5人で形成されるチームに権限が与えられていて、いちいち上司に伺いを立てる必要はありません。上司からの圧力や押し付けを感じにくいため、従業員はやりがいを感じながら働くことができます。そして、事業セグメントごとに担当者が配置され、その担当者は買収された企業から選ばれています。

このように、シスコシステムズは企業風土や理念への順応、信頼関係の育成を支援し、職務にやりがいを持たせるような組織を作ることに成功しているといえるでしょう。

従業員エンゲージメントが高い企業の事例：ステートファーム社

2017年時点で米国最大手の損保会社で、高い実績を有するステートファーム社も、従業員エンゲージメントが高い企業です。ステートファーム社では、各支店の保険外交員の業績を収入に直結させるとともに、各外交員を信頼して支店に大きな権限を与えることによって、ひとりひとりが高いモチベーションを維持できるようにしています。

そのため、各支店の事務所費用やスタッフ費用、支援システムの費用などはすべて、各支店の保険外交員が決定しています。社長や管理職に就いている人よりもトップ外交員のほうが高い収入を得ているという事実からも、各外交員の権限の大きさが伝わってくることでしょう。米国では4年以上勤務する保険外交員の割合が2～4割と低い中、ステートファーム社ではその割合が8割を超えています。各外交員を信頼することにより、各外交員による会社への信頼を勝ち得ているよい事例です。

実際に従業員エンゲージメントを向上させるには？

従業員エンゲージメントを向上させた優良事例はいくつもありますが、マネージャーの主観や経験に基づいて場当たり的な対策をしても、実際には従業員エンゲージメントの向上にはつながらないことも少なくありません。

また、エンゲージメントが低い従業員も要求されているタスクはこなしているため、そもそも従業員エンゲージメントの低さが表面化していない場合もあります。

従業員エンゲージメントを向上させる第一歩としては、従業員向けに定期的なエンゲージメント調査を行うのが良いでしょう。弊社のブログでは従業員調査における質問設計のポイントから分析方法までさまざまな記事を公開しているのでぜひご覧いただければと思います。

従業員エンゲージメントについて

『従業員満足度アンケートの実施によって得られる5つのメリット』

『eNPS℠とは？従業員エンゲージメント向上のための指標を事例付きで解説！』

従業員エンゲージメントの質問設計のポイントについて

『事例に見る従業員満足度向上のポイントと実践のためのアンケート作成方法』

従業員エンゲージメント調査の分析ポイントについて

『従業員満足度アンケートの結果分析で重要なポイント』

従業員エンゲージメント調査を行う際の注意点

『従業員満足度調査に潜む、3つの落とし穴』

eNPS℠調査事例

首都圏で働く方々を対象に調査を行い、結果と合わせてeNPS℠を活用したアンケート作成方法や分析手法を紹介している資料です。
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