組織開発にとって欠かせない「従業員体験（EX）」とは？

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従業員体験（EX）とは？

Employee Experience の略語で、「従業員体験」と訳されます。

これまで各企業で実施されてきた人事施策などは、必ずしも従業員のためだけに実施されてきたものばかりではなく、企業目線で「会社を成長させるための施策」として実施されたものも多くありました。

EXはこうした人事施策などを、「従業員がどう受け取るか、どんな体験を得るのか」を考え、従業員目線に立って人事施策などを企画・実行していくための概念です。

例えば、「企業の売上を向上するためには、営業の商品知識が足りないので、商品に関する知識を向上させるための研修を行いましょう」というプロセスで考えられる施策は企業目線であると言えます。

一方、同じ研修であっても、「従業員のやりがいを高めるためには、より顧客から満足される・感謝される必要がある。そのためには顧客が求めている情報を提供できるようにしなければいけない」と判断され、実施される研修は（本当に従業員の方が求めている研修であれば）従業員目線で実施されるものと言えるでしょう。

従業員の方は日々、企業やその職場で様々な体験を得ています。

「自分の業務がほめられる」という体験、「面談で業務成績が評価される」という体験、「給与がアップする」という体験、「自身が成長したと実感する」という体験、など多岐に渡ります。

こうした様々なEXの中で、従業員目線で改善を積み重ねていくことが、従業員エンゲージメントややりがいの向上に直結すると言われています。

EX（従業員体験）はなぜ重要なのか？

これまで行われてきた企業目線での人事施策も、その多くは「従業員一人ひとりの生産性向上や、定着率の改善」が目的にされてきました（業務効率化や働き方改革、人事異動など）。

しかし、近年の調査では「従業員エンゲージメント」を向上させることが、生産性向上や定着率改善といった目的に効果があると判明しています。

※従業員エンゲージメントについての解説はこちら

「従業員エンゲージメントとは？向上のための事例を紹介」

従業員エンゲージメントとは、このように定義されています。

「従業員が組織やその目標に対して抱く、感情的な貢献意欲」(Forbes, Kevin Kruse)

そして、ある調査では従業員エンゲージメントの高低によって、下記のような違いがあると報告されました。

つまり、各施策によって従業員の体験がどう変わるのかを従業員目線で考えていくことにより、従業員エンゲージメントが高まり、その結果として生産性や定着率が改善されていくのです。

こうした取り組みは世界中で注目されており、様々な企業がEXを活用した従業員エンゲージメント向上に着手し始めています。

従業員エンゲージメントを向上させる6つのEXカテゴリ

EmotionTech EXでは、従業員エンゲージメントを計測するために、eNPS℠という指標を用いています。

※eNPSについてはこちら

「eNPS℠とは？従業員エンゲージメント向上のための指標を事例付きで解説！」

またこれまで従業員エンゲージメントについて集まったデータをもとに、エンゲージメントに大きく影響するEXを6つのカテゴリに分解しています。

そのカテゴリをご紹介します。

①自身の業務に関する項目

業務内容、業務量、権限・意思決定できる裁量など

②自身の成長に関する項目

研修、周囲からのアドバイス、評価・昇進など

③周囲との関係に関する項目

上司や同僚、顧客との関係性など

④企業に関する項目

ビジョンへの共感、企業成長・業績など

⑤企業文化に関する項目

情報共有の度合い、革新性や柔軟性、褒め合う文化など

⑥働く上で基本となる項目

給与、福利厚生、ワークライフバランスなど

EXを向上させるためには？

EXを改善するためには、従業員がどの様な体験を職場で得ているかを、従業員目線で知る必要があります。

そこで、上記の6つのカテゴリーに基づいて、従業員の方へ意識調査（アンケート）を実施し、それぞれの項目についての意見を集約していきます。

このとき、重要なのは「どのEXを優先して改善すべきなのか」という課題設定です。

当たり前ですが、こうした調査は単に意見をヒアリングするだけでは意味をなしません。

実際に改善行動を推進し、従業員にとってよりよい体験を提供できて初めて、EXを活用できたといえます。

もちろん、様々な人事施策を並行して多数実施する人的リソースや資金があればよいのですが、多くの企業ではすべての人事課題に一斉に取り組むことは現実的ではありません。

そのため、調査によって「まず何に着手すべきか」を明確に定めることが最初のゴールになります。

EmotionTechでは、エンプロイー・ジャーニー・マップを用いて、「最も優先的に解決すべき課題」を導いています。

※分析のイメージ